建売住宅を購入してから、「ガレージを後付けしたい」と考える人は少なくありません。
ガレージには住居と一体化したビルトインガレージや、住居とは別に設置した独立型ガレージがあります。
この記事では、ガレージとカーポートの違いや、後付けする方法を詳しく解説します。ガレージの設置を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
ガレージとはどのような設備？
自動車を収納するための建築物が「ガレージ」です。
ガレージにはビルトイン型と独立型に2種類存在します。
タイプを選ぶ際は、建物の構造や敷地面積も考慮する必要があります。
以下にガレージの種類、カーポートとの違い、建ぺい率についてまとめました。
ビルトインガレージと独立型ガレージ
ビルトインガレージは、住居の1階に組み込まれていて、シャッターやドアのある車庫のこと。
居住スペースから車までの移動距離が短く、雨や雪の影響を受けず車を乗り降り可能です。
ただし、住宅の一部を車庫にするため、後付けの場合工事費用が数百万円に及ぶことも。
一方、独立型ガレージは住居とは別で独立して設置される車庫を指します。
自在性が高いというメリットがあるものの、ガレージを後付けするためのスペースが必要です。
カーポートとの違い
住宅用の駐車場としてガレージと似ているのがカーポートです。
ガレージが建物全体で自動車を覆うのに対して、カーポートは屋根のみ。
設置費用はカーポートのほうが安く済みますが、車の盗難防止なども考えるならガレージが安心です。
建ぺい率の計算方法
ガレージを後付けする上で覚えておきたいのが「建ぺい率」。
「敷地の何％まで建物に使ってOK」という数値です。
建ぺい率は地域ごとに定められています。
例えば新潟市の場合、旧新潟市の一般地域は60%ですが、新潟市西区大野町は商業地域に隣接しているため建ぺい率70%です。
建ぺい率は「建築面積÷敷地面積×100」で求められます。
（例）
新潟市内の一般地域に自己所有敷地が200㎡ある場合
建ぺい率60％なので、
200㎡×60％=120㎡まで建物に使用可能
そこに90㎡の住宅を建てた場合、ガレージに使える面積は30㎡まで
地域ごとの建ぺい率は自治体のホームページで公開されていますので、チェックしてみましょう。
建売にガレージを後付けする方法
ガレージが始めから付いている建売はあまり多くありません。
後付けしたい場合、方法としては以下の2つが一般的です。
- 庭や駐車場などの空いているスペースに設置
- 住居の1階部分を改装
それぞれについて、詳しく見ていきましょう。
庭や駐車場など空きスペースに設置（独立型ガレージ）
1つ目は、庭や駐車場などのスペースにガレージを設置する方法です。
敷地の形状や周辺環境によっては、設置に制約が生じる場合もあります。
あらかじめハウスメーカーやガレージ販売業者に事前に相談するのがおすすめ。
床面積が増えることになるため、建ぺい率に注意しましょう。
住居の1階部分を改装（ビルトインガレージ）
もう1つは、住居1階部分をガレージとして活用する方法です。
住居の1階部分をガレージに改装する場合、住宅の機能や居住性に影響を与える可能性があります。
そのため、十分な通気や排気設備の確保、断熱性も考慮しましょう。
場合によっては建物の補強工事や、3階を増築するケースもあります。
ガレージの後付けで固定資産税は変わる？
ガレージの設置を考える上で欠かせないのが固定資産税です。
後付けしたことで固定資産税が増えるケースもあれば、変わらないケース、ビルトインにすることで安くなるケースもあります。
それぞれ、具体的にどのようなケースが当てはまるのか紹介します。
後付けして固定資産税がかかるケース
ガレージが以下の3つの条件を満たすと、固定資産税の課税対象となります。
- 土地定着性（基礎があり土地に定着している）
- 外気分断性（屋根および三方向以上の周壁がある）
- 用途性（居住や作業などの用途に使用できる）
ビルトインガレージは建物の一部として建設するため、基本的に固定資産税がかかります。
また、独立型ガレージでも基礎工事をおこなった場合は固定資産税の対象です。
後付けしても固定資産税がかからないケース
独立型ガレージで地面に定着していない（基礎工事をおこなわない）場合は、固定資産税の対象になりません。
また、カーポートも基本的に屋根と柱だけで外気分断性がないため、固定資産税の対象外です。
ビルトインガレージで固定資産税が安くなるケース
ビルトインガレージには「容積率の緩和措置」が存在します。
具体的には「建物全体の延床面積のうち、ビルトインガレージの床面積が5分の1までならばその面積は延床面積に含まれない」とされています。
住居の1階部分をガレージにし、上記の条件に当てはまれば、固定資産税が今までよりも安くなるため、覚えておきましょう。
建売にガレージを後付けする際にかかる費用
ガレージの後付けにかかる費用は、ビルトインガレージの場合と独立型ガレージの場合で100万円以上の差があります。
また、1台用よりも2台用の方が高額になります。
以下、大まかな費用についてまとめました。
ビルトインガレージは1台用で200万円~300万円
ビルトインガレージは住居の1階部分を大幅に工事するため、最低でも200万円前後かかると考えてください。
1台用で200万〜300万円、2台用で500万円以上かかるのが一般的です。
ガレージ内の設備や材質によっても金額は変わるため、まずは見積もりをもらうようにしましょう。
独立型なら1台用で100万円前後
空いている庭や駐車場に設置する独立型ガレージの場合、既製品であれば100万円前後でも購入可能です。
木造の場合は100万円〜、鉄骨造の場合は150万円〜となっています。
また、オーダーメイドの場合は200万円〜300万円かかります。
建売にビルトインガレージを後付けする際の注意点
建売にビルトインガレージを後付けしたい場合、注意したいポイントが2つあります。
- 玄関から動線
- 建ぺい率の緩和措置
以下で詳しく説明します。
玄関からの動線を考えておく
ガレージの位置を考える際には動線を考慮する必要があります。
重要なのは、車をスムーズに出し入れできるか、玄関からガレージへのアクセスに不便はないかの2点です。
周囲の道路状況も踏まえつつ、どのような作りにすればもっとも利便性が高いか、慎重に検討しましょう。
建ぺい率の緩和措置もチェック
カーポートやガレージは、以下の条件を満たすことで「建ぺい率の緩和対象」となります。
- 外壁のない部分が連続して4m以上
- 柱の間隔が2m以上
- 天井の高さが2.1m以上
- 地階を除く階数が1
これらを踏まえると「平屋で柱の間隔が2m以上あり高さもあるガレージ」ならば、建築面積に含まなくても問題ありません。
まとめ
建売の場合、エクステリアの標準装備が少ない分、ガレージを設置する自由度も高いと言えます。
新潟県内で建売住宅を販売するトスケンホームでも、雪対策のためにカーポートやガレージなどを設置するお客さまが多くいらっしゃいます。
建売のエクステリアについても、私たち住まいのプロに相談可能です。
ぜひお気軽にお問い合わせください。
