物価高や光熱費の高騰で再び注目されている太陽光発電。
省エネの観点から、太陽光発電設備を後付けしたいと考える方が増えています。
この記事では、建売に太陽光発電の設備を後付けする方法を解説します。
後付けの費用相場やメリット・デメリットもまとめているので、ぜひ参考にしてください。
建売に太陽光設備を後付けできる！
建売には太陽光設備を後付けできます。
住宅購入時であればハウスメーカーに依頼するのがスムーズ。
しかし、購入後であれば専門業者に依頼することになります。
以下でタイミング別の詳細を解説します。
購入時ならハウスメーカーにも依頼できる
建売購入時点で太陽光設備の取付を希望する場合は、ハウスメーカーや工務店へ依頼が可能です。
ほとんどのハウスメーカーで太陽光設備の工事会社との取引があるため、話がスムーズに通るでしょう。
完成前の物件で建築の初期段階であれば、パネルと屋根が一体型の設備を取り付けられる可能性があります。
ただし、一体型は固定資産税がかかることになるためご注意ください。
購入後は専門業者へ依頼しよう
建売購入後に後付けしたい場合は、ソーラー設備専門の工事会社へ依頼します。
専門の業者であれば取り扱いメーカーも多いため、選択肢が広がります。
また、後付けの太陽光パネルの場合は固定資産税がかかりません。
ただし、屋根に工事を加えるため、ハウスメーカーの保証対象外となることを覚えておきましょう。
建売に太陽光設備を後付けするメリット
建売に太陽光設備を後付けするメリットは大きく3つあります。
- 固定資産税がかからない
- 時間をかけて製品を選べる
- 依頼先を比較・検討できる
それぞれ詳しく説明します。
固定資産税がかからない
新築時に太陽光設備を取り付ける場合、屋根に埋め込むことになるため「不動産の一部」となり、固定資産税がかかります。
しかし後付けの太陽光パネルであれば取り外し可能なので、不動産の一部には当てはまらず、固定資産税の対象外です。
時間をかけて製品を選べる
建築中の住宅に太陽光設備を付ける場合、工事に間に合うよう設備を選ぶ期限があります。
ハウスメーカーによっては取り付けできるメーカーが限られていることも。
後付けの場合はタイムリミットがないため、じっくり設備を選べます。
依頼先を比較・検討できる
後付けであれば、複数の専門業者の中から依頼先を比較・検討可能です。
実績が豊富、アフターサービスが充実しているなど、各社特徴が異なります。
各社から相見積もりを出してもらうことで、費用の節約にも繋がります。
建売に太陽光設備を後付けするデメリット
太陽光設備の後付けは固定資産税の負担がなく、依頼先を比較できることから、新築時に取り付けるよりもお得感があります。
一方でデメリットも存在するため、以下で詳しく紹介します。
太陽光用ローンは金利が高め
太陽光設備を設置する際に利用できるローンとして「ソーラーローン（太陽光用ローン）」があります。
ソーラーローンは住宅ローンと比較して金利が高いため、返済負担額が大きくなる恐れがあります。
例えば第四北越銀行の場合、一般的な住宅ローン(変動金利型)は0.725%。
それに対し太陽光設備に利用できる環境整備対応型リフォームローン（変動金利型）は1.825%です。(2024年3月時点)
ローンを組む場合は金利にも注意しましょう。
屋根の強度が下がる
後付けの場合は、パネルが載ることで屋根に負担がかかり、強度が下がります。
屋根のリフォームも同時に行って強度を上げることも可能ですがその分、費用がかかります。
パネルを選択する際、屋根への負担も考慮しましょう。
建売に太陽光設備を設置する際の費用相場
住宅用の太陽光発電設備について、費用相場を紹介します。
初期投資0円で太陽光設備を設置できる「0円ソーラー」や、自治体の助成金についても詳しく見ていきましょう。
およそ100万円〜200万円
太陽光発電設備の設置には一定の費用がかかります。
具体的には、設置費用の相場はおよそ100万〜200万円。内訳はパネル本体や設置作業、必要な電気の工事の費用などです。
また、太陽光パネル自体の価格は、一枚あたり約16万円とされており、設置するパネルの数によって総費用は異なります。
初期費用がかからない「0円ソーラー」
最近は初期投資0円で太陽光発電設備を設置できる「0円ソーラー」を提供する事業者も増えています。
0円ソーラーは環境省が推進している取り組みで、費用を一切かけずにソーラーパネルを設置し、自家発電が可能です。
事業者に屋根スペースを貸し出すイメージが近いかもしれません。
設置やメンテナンスもすべて事業者の負担。
余剰電力の売電はできませんが、お得な電力プランが用意されています。
詳しくは環境省の特設サイトをご覧ください。
自治体の支援や助成金も活用できる
自治体によっては、太陽光発電設備の設置費用を助成する制度を用意しています。
1kWあたりの金額や上限金額は自治体によって異なります。
例えば新潟市の場合、例年9月に「住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業補助金」の募集が開始されます。
太陽光発電設備の場合は1kWあたり2万円、上限10万円まで補助が出ます。
助成内容は自治体によって異なるため、詳細はホームページなどでご確認ください。
まとめ
太陽光発電設備の後付けは、省エネ対策・光熱費の節約に有効です。
購入後に太陽光発電設備を後付けすることは、固定資産税がかからない、製品選びに時間をかけられる、依頼先の比較が可能などのメリットがあります。
一方で太陽光用ローンの金利が高い点や屋根の強度低下のリスクも考慮する必要があります。
トスケンホームでは、太陽光発電設備搭載（0円ソーラー）の物件も取り扱っています。
物件に太陽光設備を後付けする際の相談にもお答えできますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
